TOPIKの難易度・合格基準・勉強時間

TOPIKとはどんな資格？

韓国語能力試験（TOPIK：Test of Proficiency in Korean）は、韓国語を母語としない人を対象に、大韓民国教育部・国立国際教育院が主催する試験です。日本国内での実施は、主管である公益財団法人 韓国教育財団が担っています。

他の語学検定ともっとも違うのは、受ける級を自分で選ばないことです。申し込むときに選ぶのはTOPIK Ⅰ（初級）かTOPIK Ⅱ（中・上級）かの2択で、実際に何級と認定されるかは試験で取れた点数によって決まります。TOPIK Ⅰなら1級か2級、TOPIK Ⅱなら3級から6級のいずれかです。財団も「取得した点数により数字の級で評価」すると説明しており、基準点に届かなかった場合は不合格になります。

もう1つの特徴が級の並びです。数字が大きいほど上級で、6級が最上級にあたります。韓国語の検定としてよく比較される「ハングル」能力検定試験（ハン検）は1級が最上級なので、並びがちょうど逆になります。両者は運営団体もまったく別で、ハン検側も自サイトで別試験であることを明記しています。

TOPIKの歴史は日本から始まりました。財団の「歴史」ページによれば、駐日韓国大使館と韓国教育財団が韓国と日本の関係者12人で試験を研究開発し、1995年末に東京など5大都市で模擬試験を実施したうえで、1996年5月19日に札幌・仙台・東京・新潟・名古屋・大阪・広島・福岡の8都市で第1回が開かれました。その後1997年から全世界を対象にした試験へと広がり、主催機関は2011年に国立国際教育院へ移っています。

日本での受験者数は大きく伸びています。財団が「TOPIKについて」のページに掲載している推移グラフ（全世界を対象にした試験へ移行した1997年から始まります）には、1997年の受験者1,529名に対し、2023年は41,059名というデータが示されており、同じページの本文も「初年度から現在の約25年間で、TOPIKの年間受験者数は約26倍の伸びを見せています」と説明しています（41,059を1,529で割るとおよそ26.9倍です）。「歴史」ページのほうはより新しい数字として、2025年時点で世界99カ国・受験者数約49万3千人、日本では毎年約4万9千人が受験していると記載しています。

なお会場数は、財団のページによって書き方が異なります。「TOPIKについて」は「全国40都道府県60箇所で開催しています」、「歴史」は「日本では41都市で65ヶ所の試験会場を運営して」としており、数える単位（都道府県か都市か）も数値も一致しません。「歴史」側の記述は「2025年現在」で始まる段落にありますが、「TOPIKについて」の60箇所には時点が示されていないため、どちらが新しいのかを読者が判断できる書き方にはなっていません。実際に受けられる会場は回ごとに決まるため、申し込む回の実施日程ページで会場一覧を確認するのが確実です。

難易度と合格基準

TOPIKには受験区分ごとに認定点数が決められており、これが実質的な合格ラインです。

受験区分	満点	級	認定点数
TOPIK Ⅰ（初級）	200点	1級	80点以上
TOPIK Ⅰ（初級）	200点	2級	140点以上
TOPIK Ⅱ（中・上級）	300点	3級	120点以上
TOPIK Ⅱ（中・上級）	300点	4級	150点以上
TOPIK Ⅱ（中・上級）	300点	5級	190点以上
TOPIK Ⅱ（中・上級）	300点	6級	230点以上

TOPIK Ⅰで80点、つまり200点満点の4割を取れば1級と認定されます。一方でTOPIK Ⅱの6級は300点満点の約77%にあたる230点が必要で、同じ試験のなかでも求められる水準が大きく開きます。

回次ごとの合格率・合格者数・受験者数は公表されていません。当サイトが韓国教育財団のサイト内の各案内ページを横断して「合格率」「合格者数」「受験者数」で機械検索したところ、いずれの語も試験結果の数値としては出てきませんでした。したがって「何%が合格する試験か」を公式データで示すことはできません。判断材料になるのは、上の認定点数と、国立国際教育院が公表しているCEFRとの対応です。

TOPIK	CEFR
6級	C2
5級	C1
4級	B2
3級	B1
2級	A2
1級	A1

この比較表は国立国際教育院が2023年12月28日に公表したもので、TOPIKの各級がヨーロッパ言語共通参照枠のどの段階にあたるかを示しています。英語をはじめ他の言語の学習でCEFRの段階に触れたことがある方は、自分の目標がどのあたりにあるかを見当づける手がかりになります。

勉強時間の目安

韓国教育財団は、勉強時間や学習期間の目安を公表していません（当サイトが試験概要・受験申請・注意事項・Q&A・資料ダウンロードなどの各ページを確認した範囲です）。

そのかわり、財団は各級で何ができる状態を指すのかを「評価基準」として文章で示しています。たとえば1級は「個人の基本情報や生活に関連する短く簡単な言葉や文章を使うことができ、日常生活に必要な基礎的なコミュニケーションを遂行できる」、4級は「…学業・業務、公的な対人関係や社会活動に必要なコミュニケーションを遂行できる」と説明されています。上のCEFR対応と合わせて読むと、自分の現在地と目標の距離を見積もりやすくなります。

学習量を考えるうえで押さえておきたいのが、TOPIK Ⅱには記述式の筆記が4問あることです。財団は、中級レベルは200〜300文字程度の説明文、上級レベルは600〜700文字程度の論述文が課されるとしています。聞取りと読解が四択であるのに対し、筆記だけは自分で韓国語の文章を書くことになるため、TOPIK Ⅱを受けるなら書く練習の時間を別に見ておく必要があります。

過去問は「韓国のTOPIKのホームページ」の「STUDYTOPIK-TOPIK기출문제」から閲覧できる旨がQ&Aに案内されています。

受験資格と試験日程

受験資格に制限はありません。財団のQ&Aも「どなたでも受験できます」と回答しており、年齢・国籍・学歴による条件や、下位の級に合格していることといった前提もありません。韓国に留学中の方でも、試験当日に日本の会場に来られるのであれば日本で申し込めます。

日本国内では年3回、4月・7月・10月に実施されます。TOPIKは回次が世界共通の通し番号で振られており、そのすべてが日本で実施されるわけではありません。2026年度でいえば第104回・第106回・第109回は日本では実施されず（財団の日程表に「韓国で実施します」と注記があります）、日本で受けられるのは次の3回です。

回次	試験日	受験申請期間（日本）	成績発表日
第105回	2026年4月12日（日）	1月9日（金）〜1月23日（金）15時	5月29日（金）15時
第107回	2026年7月5日（日）	4月13日（月）〜4月27日（月）17時	8月13日（木）15時
第108回	2026年10月18日（日）	7月6日（月）〜7月21日（火）17時	12月10日（木）15時

表のとおり、受験申請期間は試験日のおよそ3か月前に設定され、2週間あまり（2026年度はいずれも15〜16日間）で締め切られます。試験日の1か月前に思い立っても申し込めない日程なので、受けると決めたら早めに申請期間を確認しておきましょう。2027年度の日程は、2026年9月10日時点では公表されていません。

締切の時刻についてはページ間で記述が食い違っています。日程表では第107回・第108回が「17時まで」、第105回が「15時まで」となっているのに対し、Q&Aの「受験申請期間の最終日は、何時までですか？」への回答は「15時までになります」と一律に書かれています。回次ごとの日程表のほうが具体的ですが、どちらを信じても困らないよう、締切日の午後早い時間までに手続きを終えておくのが安全です。財団自身も、締切間際は登録ミスや時間切れで申請できないことがあるとして余裕をもった申請を呼びかけています。

試験時間は区分によって異なります。TOPIK Ⅰは入室完了9時30分・10時開始・11時40分終了で、途中に休憩はありません。TOPIK Ⅱは1時間目が入室完了12時30分・13時開始・14時50分終了、2時間目が入室完了15時10分・15時20分開始・16時30分終了の2部構成です。TOPIK Ⅱで気をつけたいのは、注意事項に1時間目を欠席した場合は2時間目の入室ができないと明記されていることです。午前中に別の予定を入れて1時間目に間に合わなかった場合、読解だけを受けることはできません。

申請はTOPIK専用システムからのオンライン申請です。財団の試験概要は申請方法の欄に「オンライン申請（個人・団体）」とだけ記しており、郵送や窓口での申請方法は案内されていません。個人申請・団体申請（10名以上）とも先着順です。受験会場も先着順に埋まるため、希望の会場がある場合は、申請開始の直後に手続きするほど選べる余地が残ります。申請期間が過ぎてからは、会場の変更も受験級の変更も受験料の返金も、次回試験への持ち越しもできません。

会場は全国に置かれています。第108回の実施日程ページに掲載された会場は、北海道2・東北4・関東13・中部7・近畿11・中国5・四国3・九州・沖縄11の合計56か所でした。大学や専門学校のほか、在日本大韓民国民団（民団）の各県地方本部が会場になっている地域もあります。

受験料はTOPIK Ⅰが5,000円、TOPIK Ⅱが7,700円（いずれも税込）です。支払いは個人申請の場合クレジット決済かコンビニ決済で、コンビニ決済は期日までに納付しないと自動キャンセルになります。

当日の持ち物には注意が必要です

TOPIKは、当日の本人確認と持ち物の条件が他の検定より厳しく決められています。

受験票は郵送されません。試験日の2〜3週間前になるとマイページに表示されるので、自分でダウンロードして持参します。スマートフォンで表示して使う運用で、会場側は受験票の確認をせず、本人の座席確認に使うと説明されています。

顔写真付きの公的身分証明書がないと入室できません。マイナンバーカード・運転免許証・パスポート・在留カード・顔写真入りの学生証などが例として挙げられており、社員証のように公的でないものは顔写真付きでも使えません。学生証がモバイル版しかない方や写真付きの学生証を用意できない方は、学校の捺印を受けた「身元確認証明書」を事前に準備する必要があります。捺印がないと確認書類として認められず、試験の途中でも退室になると明記されています。

マークシートの修正には修正テープを持参します（財団は5mm幅を推奨）。答案用紙に記入するサインペンは当日会場で配布され、細いペン先と太いペン先があるツインマーカーで、細いほうを文字の記入に、太いほうをチェック項目のマーキングに使うよう案内されています。

申請時に提出する顔写真にも条件があります。財団が求めているのは「縦4.5cm×横3.5cmの証明写真またはパスポート規格の証明写真」で、ファイル形式はJPEGかPNG、容量は200〜400KBと決められています。規定外の写真を提出した場合は受験できず、受験料も返金されないとされています。

取得した級はどう扱われるのか

成績証明書の有効期限は2年です。財団は、有効期限が過ぎた成績証明書は再発行できないとしています。

いま持っている級より低い点数を取ってしまったらどうなるか、という点についてはQ&Aに回答があります。受験回ごとに受験者情報が別に管理されるため、あとから低い点数を取っても前の級が無効になったり上書きされたりすることはなく、有効期限が過ぎるまでは各受験回の結果がそれぞれ資格証として効力を持ちます。上位の級に挑戦しやすい仕組みといえます。

財団が挙げている活用場面は、韓国側の制度に関わるものと日本国内のものに分かれます。韓国側では、外国人や海外の教育課程を修了した在外同胞が韓国の大学・大学院に入学する際に必要となるほか、韓国語教員資格試験（2〜3級）の受験資格、韓国の永住権取得、外国人医師が韓国で免許の承認を受ける手続き、結婚移民ビザの発給申請などで必要とされると説明されています。日本国内では、企業の語学能力優秀者の選抜基準や、大学等の単位取得・交換留学の選抜基準として活用されているとされています。いずれも詳細は提出先への確認が必要です。

なお、主催機関である国立国際教育院は、このマークシート方式（PBT）のほかに、インターネット方式（IBT）と話す力を測る評価（말하기 평가）も運営しています。ただし、韓国教育財団の試験日程・会場のページに掲載されている日本国内の実施回は、年3回のマークシート方式だけです（2026年9月10日時点）。

スピーキングテストについては、財団が2026年5月8日に実証実験の受験者募集を告知していました。申込締切は2026年5月14日（木）17時、実施予定日は7月25日（土）で、いずれもすでに過ぎています。告知の内容は、会場が東京韓国学校 初等部の1階パソコン室、受験料は無料、定員は20名（超過した場合は抽選で、先着順ではないと明記されています）というものでした。財団はこの試験を「日本導入に向けたシステムおよび運用検証を目的とした『実証実験』」と位置づけており、試験終了後に成績証明書は発行されるものの、正式な語学資格として外部（就職・進学・ビザ申請等）へ提出・使用することはできないと明記しています。この実証実験は、試験日程・会場のページに掲載される正式な実施回ではありません。

こんな人におすすめ

韓国の大学・大学院への進学や、韓国企業への就職を考えている方には、TOPIKが第一候補になります。財団が挙げる活用場面の多くが韓国側の制度に直結しており、韓国語能力を証明する手段としての位置づけが明確だからです。ただし、財団の「資格の活用について」には何級あればどの手続きができるという級別の要件は書かれていません。必要な級は提出先によって異なるため、進学先や勤務先に個別に確認する必要があります。

学習の到達度をCEFRの段階で把握したい方にも向いています。1級がA1、6級がC2という対応が公式に示されているため、英語など他の言語の学習経験と同じ物差しで自分の位置を捉えられます。

一方で、日本国内での実力チェックを目的にする場合は「ハングル」能力検定試験も選択肢になります。ハン検は日本語を母語とする学習者を前提に作られており、初級から中級の設問が日本語で示されるうえ、回次ごとの合格率が級別に公表されています。TOPIKは年3回で申請期間が試験の3か月前と早いのに対し、ハン検は年2回で申込期間が試験の1〜3か月前と、受けやすさの性格も違います。韓国での進学・就職を見据えるならTOPIK、日本国内で段階的に力を試すならハン検、という選び分けが目安になります。両者は別団体の別試験なので、どちらか一方しか受けられないという制約はありません。